特定有害物質 （とくていゆうがいぶっしつ / specified hazardous substances）

特定有害物質は、土壌汚染対策法第2条第1項で鉛、砒素、トリクロロエチレンその他の物質として示され、具体的な物質は同法施行令第1条で定められています。現在は26物質で、施行規則により、揮発性有機化合物の第一種特定有害物質（12物質）、重金属等の第二種特定有害物質（9物質）、農薬等の第三種特定有害物質（5物質）に分けられます。分類により調査方法が異なり、第一種は土壌ガス調査、第二種は土壌溶出量調査と土壌含有量調査、第三種は土壌溶出量調査を行います。基準には、土壌に水を加えて溶け出す量をみる土壌溶出量基準と、土壌に含まれる量をみる土壌含有量基準があり、含有量基準は第二種にだけ定められています。環境基本法に基づく土壌環境基準とは項目が一部異なり、たとえば1,4-ジオキサンは環境基準の項目ですが特定有害物質には含まれません。

実務での使い方

残土の搬出前に受入地から土壌分析を求められたときは、どの特定有害物質を分析するかを受入条件で確認します。全26項目を求める受入地もあれば、重金属等に絞る例もあります。工場跡地など履歴がある土地では、使われていた物質を地歴で確かめてから項目を決めます。

注意点・よくある誤解

特定有害物質の基準に適合していても、油臭や異物、ダイオキシン類など別の観点で受入を断られることがあります。分析項目と基準値は、受入先の条件と最新の法令で確認してください。