中古土砂(リサイクル土)の活用｜コスト削減と品質確保の両立

建設工事で盛土材・埋め戻し材・路体材が必要な場合、山砂などの購入土を使う方法のほかに、ほかの建設現場から発生した土（建設発生土）を受け入れて使う方法がある。条件が合えば、購入土より費用を抑えられることがある。

本記事では、リサイクル土（建設発生土の再利用）の考え方・活用できる用途・受け入れ前の品質確認・搬入側に必要な手続き・費用を比べるときの考え方を解説する。

1. リサイクル土とは何か

リサイクル土（中古土砂）とは、建設工事で掘削・発生した土を、処分せずに別の工事の盛土材や埋め戻し材として再利用するものだ。「中古土」「発生土の活用」などと呼ばれることもある。

土砂は廃棄物処理法の対象となる廃棄物ではないため、建設現場の間で土を融通すること自体はできる。国土交通省の「建設副産物適正処理推進要綱」も、発注者・元請業者などに対し、土質確認や他の工事現場との情報交換などによって、建設発生土の工事間利用を進めるよう求めている。

なお「再生土」という言葉は、建設汚泥などを処理して作った土を指して使われることもある。国土交通省の再生資源利用計画書の様式でも、建設発生土（第1種〜第4種）と、土質改良土・建設汚泥処理土などは別の分類になっている。調達する土がどれに当たるかを最初に確認する。

リサイクル土が注目される背景

国土交通省「建設リサイクル推進計画2020」によると、平成30年度の建設発生土の発生量は約2億9千万m³で、そのうち現場から搬出されたのは約1億3千万m³、内陸受入地へ搬出されたのは約6千万m³（搬出量の4割以上）だった。場外に出る土をほかの工事で使うには、量・質・時期が合うことが必要で、その調整の煩雑さが有効利用の妨げの一つとされている。

受入側がリサイクル土を使えば、購入土の調達を減らせる可能性がある。発生側にとっても処分量が減る。ただし費用がどれだけ下がるかは、土質・距離・時期の条件次第だ。

2. リサイクル土が活用できる主な用途

国土交通省「発生土利用基準について」の適用用途標準では、土質区分ごとに用途への使いやすさを示している（◎：そのまま使用可、○：適切な土質改良で使用可、△：○よりコスト・時間が必要、×：良質土との混合などを行わない限り不適）。

区分のコーン指数は、第1種が規定なし（砂、礫など）、第2種が800kN/m²以上、第3種が400kN/m²以上、第4種が200kN/m²以上、200kN/m²未満は泥土。◎でも「最大粒径注意」「細粒分含有率注意」「表層利用注意」「施工機械の選定注意」などの留意事項が付く用途があるので、使い方に合わせて確認する。

農地の客土は、この適用用途標準には含まれていない。農地に使う場合は、作物の生育に適した土かどうかなど、農業上の観点での確認が別に必要になる。

3. リサイクル土の品質確認方法

リサイクル土を受け入れる前に、以下の品質確認を行う。盛土規制法の運用にあわせて示された「盛土等防災マニュアル」も、盛土材料の搬入に当たっては土質・含水比などが計画と逸脱していないことを確認するよう求めている。

確認項目1: 土質試験の結果の入手

提供者（発生側）から試験結果の提出を求める。発生土利用基準が区分の判定に使う試験は次の通りだ。

• 締固めた土のコーン指数試験（JIS A 1228）
• 土の粒度試験（JIS A 1204）
• 土の含水比試験（JIS A 1203）
• 土の液性限界・塑性限界試験（JIS A 1205）

区分の判定に使うコーン指数は、試料をモールドに入れて突き固めてから測るもので、現地の地面にそのまま貫入させる測り方とは違う。試験結果がない場合は、提供者に試験を求めるか、試料を試験機関に送って測ってもらう。

確認項目2: 汚染の確認

特定有害物質（重金属・揮発性有機化合物等）による汚染がないことを確認する。

• 発生土が出る土地の履歴（工場跡地・ガソリンスタンド跡地など）を確認する
• 土壌汚染対策法の要措置区域・形質変更時要届出区域の土でないかを確認する
• 汚染のおそれがある場合は、土壌汚染対策法にもとづく調査の有無と結果を確認する
• セメント系の固化材で改良した土は、供給する側が六価クロムの溶出試験を行い、結果を利用する側に示すことになっている（国土交通省の六価クロム溶出試験実施要領（案））。結果の提示を受ける

汚染土壌は、土壌汚染対策法で区域外への搬出の届出や運搬・処理の方法が定められており、通常の盛土材として扱えない。受け入れる前の確認を厳格に行う。

確認項目3: 目視・現場確認

搬入前に発生現場を確認する（または写真・動画で確認する）ことで、土質や混入物（コンクリート片・木くず・岩塊等）の状況を把握できる。廃棄物処理法などの他法令に照らして盛土材料に使うのが適当でないものを含まないことも、盛土等防災マニュアルが求めている。搬入時の確認方法は搬入土の受け入れチェックで詳しく解説している。

搬入側の手続きも確認する

土砂を500m³以上搬入する工事などでは、搬入側の元請業者も再生資源利用計画を作成し、搬入元から土を受け入れたときは搬入元に受領書を交付する（再生資源省令第5条・第9条）。受け入れる土地が盛土規制法の規制区域にある場合は、盛土の規模によって許可や届出も必要になる（盛土規制法の許可・届出の基準）。

4. 購入土との費用の比べ方

リサイクル土と購入土のどちらが安いかは、条件によって変わる。公的な価格資料で一律に比べることはできないため、同じ必要量・同じ時期で両方の見積りを取り、総額で比べる。

運搬台数は重量で見積もる。1台で運べる地山の土量は「最大積載重量 ÷ 地山の密度」で求められ、最大積載量10t・地山の密度1.8t/m³と仮定すると約5.56m³になる（説明のための例）。河川土工マニュアル（国土技術研究センター）の参考表では、10〜11t車の積載土量の目安は土砂で約6.1m³（地山の密度1.8t/m³）とされている。最大積載量を超えて積むことは道路交通法で禁止されている。

5. リサイクル土調達の実務ポイント

工事計画段階での必要土量の把握

盛土材の必要量を設計図書から確定させ、どの工種・どのタイミングで搬入が必要かを工程表に落とし込む。締め固めると土の体積は変わるので、必要な盛土量を地山の土量に換算するときは土量の変化率を使う。

リサイクル土の調達先を早めに探す

リサイクル土の供給は「どこかの工事で土が出るタイミング次第」で、購入土のようにいつでも調達できるわけではない。必要な時期と量が見えた段階で、調達先を探し始める。

ツチオクの案件一覧（/sell）では、登録されている発生土の案件を都道府県・土量・土質で絞り込み、地図や距離順で確認できる。受け入れ募集の登録（/receive）で土を入れたい場所と条件を登録したり、受入拠点を登録しておくと、近くで案件が登録されたときにお知らせが届き、受入場所・単価・運搬費込みか別かを示して応募できる。搬出側が応募を比べて1社を指名する仕組みだ。対応状況は対応エリアで確認できる。

複数の候補を確保する

1か所の供給元だけに頼ると、供給側の工事の予定が変わったときに代わりがない。複数の候補を確保しておくと、土質・時期のリスクを分散できる。

6. 注意すべきリスクと対処法

リスク1: 搬入直前の受け入れ不可

供給側の工事が延期・変更になり、予定していた土が確保できなくなるリスクがある。対処: 複数の候補を確保する。

リスク2: 含水比の上昇による品質低下

雨の後に含水比が上がり、計画した品質を満たさない土が搬入されるリスク。発生土利用基準でも、含水比の増加が予想される場合は区分を下げて扱う。対処: 搬入前の含水比確認と、基準を満たさない場合の扱いを搬入条件として書面に含める。

リスク3: 汚染土砂の混入

提供側が汚染に気づかないまま汚染土砂を搬入するリスク。対処: 発生現場の履歴確認と試験結果の提出を搬入条件にする。

リスク4: 品質不良による施工不具合

基準を満たさない土を受け入れると、盛土の品質が確保できず追加の工事が必要になることがある。対処: 受け入れ前の品質確認と、搬入時の確認を徹底する。締固めの管理は盛土と締固め管理を参照。

まとめ

リサイクル土（建設発生土の再利用）は、条件が合えば購入土より費用を抑えられる手段になる。発生土利用基準の適用用途標準では、第1種・第2種の土は路体・路床・埋戻し・宅地造成など多くの用途で「そのまま使用可」とされ、第3種も路体・建築物の埋戻し・宅地造成などで使いやすい。

活用するときは、品質確認（土質試験・汚染確認）と、搬入側の計画書・受領書・盛土規制法の手続きを確認し、費用は購入土と同じ条件で総額を比べる。

リサイクル土・盛土材として活用できる発生土の登録状況は案件一覧で確認できる。あわせて建設発生土の盛土材としての活用条件も参照してほしい。