要対策土 （ようたいさくど / soil requiring countermeasures）

要対策土は、国土交通省の建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル（2023年版）で、要管理土のうち、利用する環境において影響が懸念され、利用に当たって対策が必要な土とされる区分です。土木研究所の解説資料では、重金属等の溶出は少ないが酸性化する要対策土（酸性土）、有害物質の種類と濃度、搬出先の環境、水の利用状況などを合わせてリスクレベルを区分する要対策土（低濃度）、長期的な溶出濃度が大きいか含有量が高い要対策土（高濃度）に分けて示されています。対策には、盛土の底面や周囲に吸着層や遮水層を設ける方法などがあり、リスクの程度に応じて選ぶ考え方がとられています。以前から、トンネル工事などで基準を超える掘削土を対策土と呼ぶ例も見られます。

実務での使い方

公共工事で要対策土が出る場合は、発注者が定める受入先や盛土の構造に従って搬出します。民間の受入地へ出す場合は、受入基準に合うかと、受入地側で必要な管理を事前に確認します。

注意点・よくある誤解

要対策土は、どの受入地でも対策をすれば受け入れられるというものではありません。受入地の地下水や周辺の水利用によって必要な対策が変わるため、発注者と受入先の両方に確認してください。