直接工事費 （ちょくせつこうじひ / direct construction cost）

直接工事費は、請負工事費を構成する費用の一つで、工事目的物の施工に直接必要な費用です。国土交通省の土木工事の積算では、箇所や工事の種類ごとに工種、種別、細別、名称に区分し、それぞれ材料費、労務費、直接経費の三要素について積算するとしています。直接経費には、特許使用料、水道光熱電力料、機械経費などが含まれます。直接工事費に共通仮設費を加えたものが純工事費、純工事費に現場管理費を加えたものが工事原価となり、これに一般管理費等を加えて工事価格、さらに消費税等相当額を加えて請負工事費となります。共通仮設費や現場管理費の率計算の部分は、直接工事費などを基にした対象額で算定されるため、直接工事費の大きさは工事費全体に影響します。

実務での使い方

国土交通省の積算では、処分費（再資源化施設の受入費を含む）などを直接工事費に計上したうえで、金額が大きい場合は間接工事費の率計算の対象とする額に上限を設ける扱いがあります。残土の処分費や受入費が大きい工事では、この扱いを確認します。

注意点・よくある誤解

直接工事費と間接工事費の区分は、公共工事の積算基準で定められたものです。民間工事の見積では区分の仕方が会社ごとに異なるため、どの費用がどこに含まれているかを内訳で確認してください。