建設発生土の含水比と処分先選定｜受け入れ拒否を避ける土質管理

「搬入直前に受け入れ拒否された」「含水比が高いと言われて追加費用を請求された」という事態は、建設現場の担当者が最も避けたいトラブルのひとつだ。

受け入れ拒否の最大の理由が「含水比過多」だ。含水比が高すぎる土は盛土材として使えないため、受入先が断るのは合理的な判断だが、事前に対処できる問題でもある。

本記事では、建設発生土の含水比が処分先選定に与える影響・測定方法・改良処理の判断基準を実務的に解説する。

目次

1. 含水比とは何か・なぜ重要か
2. 含水比が受け入れ条件に与える影響
3. 含水比の現場測定方法
4. 含水比超過時の対処法
5. 処分先別の受け入れ含水比条件の確認方法
6. 含水比管理を現場フローに組み込む方法
7. まとめ

1. 含水比とは何か・なぜ重要か

含水比（wn）とは、土の中に含まれる水の質量を、土の乾燥質量で割った割合だ。

含水比（wn） = (水の質量 / 土粒子の乾燥質量) × 100（%）

砂質土の自然含水比は10〜20%程度、粘性土は30〜80%程度と幅がある。含水比が高いほど土は柔らかく、ベタつき、重機での作業性が悪くなる。

なぜ含水比が処分先選定で重要か

受入先（搬入先）は盛土材として使える土を求めている。含水比が高すぎると以下の問題が生じるため、受け入れ条件として上限値を設けている。

• 転圧機械で締め固めができない（土がべたつき、均等に締まらない）
• 雨天時に地滑り・崩壊のリスクが上がる
• 施工機械の走行が困難になる（地盤がぬかるむ）

受入先が含水比条件を設けているのは品質管理上の必要からであり、超過した土を搬入しようとすると受け入れ拒否・返戻が生じる。

2. 含水比が受け入れ条件に与える影響

施工限界含水比

施工限界含水比とは、重機での施工が可能な含水比の上限値だ。土質によって異なる。

一般的な参照値として、液性限界（wL）は粘性土の場合30〜60%程度が多く、施工限界は液性限界より5〜15%低い値になる。

受け入れ拒否が生じる典型的なケース

• 雨天施工後、含水比が施工限界を超えた土砂が搬入された
• 地下深部の粘性土層（自然含水比が高い）が搬入された
• 河川近傍や海岸近傍の高含水比粘性土が搬入された

これらは土質の問題というより、搬入前の確認不足が原因となる場合が多い。

3. 含水比の現場測定方法

方法1: 炉乾燥法（室内試験・精度高）

試料を採取してオーブンで乾燥させ、乾燥前後の質量差から含水比を計算する。JIS A 1203に準拠した最も正確な方法だが、結果が出るまで24〜48時間かかる。

試験費用は1検体あたり3,000〜8,000円程度。大型工事では複数箇所からサンプリングして試験する。

方法2: 簡易含水比計（電気抵抗式・現場計測）

土に電極を刺して電気抵抗から含水比を推定する簡易測定器。現場で即座に計測できる。精度は炉乾燥法より劣るが、傾向把握・スクリーニングに有効。費用は器具代のみ（1〜3万円程度）。

方法3: 目視・触感による簡易判定

熟練者であれば土を手で握り、触感・可塑性から含水比の状態を概算できる。

• 手に水が出てくる → 含水比が高い（施工限界超過の可能性あり）
• 強く握っても塊が崩れない → 施工限界付近
• 手で軽く握ると塊になるが崩れる → 施工限界以内（砂質土の場合）

目視判定は補助手段として活用し、受入先への品質保証には試験成績書を用意することが望ましい。

方法4: 重錘落下式土の含水比簡易測定（スペクトル式）

近年、電磁波センサーを使った非接触型の簡易含水比計も普及してきている。精度はやや劣るが、連続測定・リアルタイム管理に向いている。

4. 含水比超過時の対処法

含水比が施工限界を超えている場合、以下の対処法を検討する。

対処法1: 天日乾燥・曝気処理（コストは低いが時間が必要）

発生土を現場内に広げ、天日・風で乾燥させる。効果は天候に依存するが費用がかからない。含水比を5〜15%程度下げるのに、好天1〜3日間かかることが多い。

対処法2: 生石灰添加（中程度の超過に効果的）

生石灰を土に混合する。生石灰が水分を吸収し、含水比を下げるとともに土の強度を上げる。1m³あたり20〜30kgの生石灰が目安で、添加コストは500〜1,200円/m³程度。効果は混合後12〜24時間で発現する。

対処法3: セメント系固化材処理（大幅超過に対応）

セメント系固化材を添加してより大幅な改良を行う。含水比を大幅に下げ、強度も確保できる。コストは1m³あたり1,500〜3,500円程度。

5. 処分先別の受け入れ含水比条件の確認方法

処分先への搬入前に、以下の手順で含水比条件を確認する。

手順1: 処分先に含水比の受け入れ上限を確認する 電話・書面で「受け入れ可能な含水比の上限はいくらか」「土質試験成績書の提出は必要か」を確認する。

手順2: 土質試験成績書を準備する 室内試験（炉乾燥法）の成績書を用意し、搬入前に処分先へ提出する。成績書の提出を求めない処分先でも、事前共有しておくことで受け入れ拒否リスクを低減できる。

手順3: 搬入前日・当日の状態確認 特に雨天後の翌日搬入は含水比が上昇しているリスクがある。搬入当日に簡易測定を行い、判断する。

ツチオク（/sell）では案件登録時に含水比の状態を記入する項目があり、受入先が事前に土質状態を確認できる。含水比情報を正確に登録することで、条件に合った受入先のみから入札が届くため、受け入れ拒否リスクが大幅に低減できる。

6. 含水比管理を現場フローに組み込む方法

以下のフローを現場管理の標準手順として導入することを推奨する。

まとめ

含水比は建設発生土の受け入れ条件を左右する最重要パラメータだ。搬入前に含水比を確認・管理することで、受け入れ拒否・追加費用・工程遅延という3つのリスクを同時に低減できる。

含水比超過への対処は天日乾燥・生石灰・セメント系固化材の3つが選択肢で、超過の程度とコスト・時間のバランスで選定する。含水比情報を正確に開示して受入先と事前調整することが、搬出トラブルを防ぐ最も効果的な方法だ。

→ 残土の搬出先を探す（/sell） → 発生土の種類（第1〜4種）の分類基準