自社建設現場の発生土処理を効率化する10の実務手法

「発生土の処理に毎回時間がかかる」「搬出先が直前まで決まらず工程が遅れる」。発生土処理は現場管理の中でも属人化しやすい業務で、「前回もこの業者に頼んだから」という判断だけで決めると、費用や手間を比べる機会を逃しやすい。

本記事では、建設現場での発生土処理を効率化するための10の実務手法を、計画段階・施工中・搬出後の3フェーズに分けて解説する。

1. 計画段階で取り組む4つの手法

手法1: 発生土量を事前に見込む

工事着工前に設計図書から掘削数量（地山の土量）を算出し、ほぐれて増える分を見込んだ運搬量を把握する。この作業を省くと「思ったより多く出た」「ダンプが足りない」といった現場の混乱が生じる。

• 地山の土量 × 土量の変化率 L ＝ ほぐした土量（ダンプで運ぶときの土量）
• 河川土工マニュアル（国土技術研究センター）の表では、土質を細分しにくい場合の変化率 L の標準範囲は、礫質土1.10〜1.30、砂質土および砂1.10〜1.30、粘性土1.15〜1.35（標準値は1.20・1.20・1.25）
• 同マニュアルは、表の値を画一的に使わず、大規模な工事では試験的な掘削・盛土で変化率を求めることが望ましいとしている

ダンプ1台に積める量は、荷台の容積だけでなく重量（最大積載量）でも決まる。同マニュアルの参考表では、10〜11t車の積載土量の目安は土砂で約6.1m³（地山の密度1.8t/m³）とされている。

発生土量の計算方法の詳細はこちらの記事、重さと積載量の関係は残土1m³は何トンかで解説している。

手法2: 土質を事前に見立て、掘削後に確かめる

搬入先が受け入れるかどうかは、土質区分に大きく左右される。国土交通省「発生土利用基準について」では、土質区分（第1種〜第4種・泥土）は原則としてコーン指数と土質材料の工学的分類で判定する。計画段階で試料が得られない場合は、ボーリングデータなどの工学的分類・地山の含水比・掘削方法から概略の区分を選び、掘削後にコーン指数を測って決める。

• 計画段階: 既存のボーリング柱状図・土質試験結果から概略の区分を見立て、搬出先探しに使う
• 掘削後: 実際の土でコーン指数を測り、区分を確定する
• 区分が見立てと違った場合に備え、搬出先に「区分が変わった場合の扱い」を事前に確認しておく

試験の費用は、試験項目・検体数・試験機関で変わる。必要な試験を決めたうえで、試験機関に見積りを取る。

手法3: 搬出スケジュールを工程表に落とし込む

「土が出たら搬出する」という場当たり的な計画ではなく、掘削工程と搬出日程を連動させた搬出スケジュールを工程表に明記する。

• 搬出開始日・終了日・1日あたりの搬出量目標を設定する
• 土留め工・躯体工等の工程に合わせた段階的搬出を計画する
• 雨で作業できない日だけでなく、雨の後に作業を休む日も見込む。河川土工マニュアルは、降雨後の休止日数は主に降雨量と土質で決まり、土質が悪いと何日も休止することがあるとしている

手法4: 搬出先を着工前に確保する

「工事が始まってから探す」では、比べる時間がなくなる。搬出先探しは、土量と土質の見立てができた段階で始める。

搬出先の確保を早める理由は費用だけではない。建設発生土を500m³以上搬出する工事などでは、元請業者は搬出先を記載した再生資源利用促進計画を作り、搬出先が盛土規制法などの許可・届出を得ているかを事前に確認したうえで、搬出前に発注者へ提出・説明し、現場に掲示する必要がある（指定副産物省令第8条、国土交通省FAQ）。搬出先が決まらないと、この手続きも進められない。

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2. 施工中に実践する3つの手法

手法5: 土質区分ごとに仮置きと搬出先を分ける

深さによって土質が変わる現場では、上層の砂質土と下層の粘性土を混ぜて搬出すると、受け入れ先の土質条件を満たせなくなることがある。

土質ごとに仮置き場所（ストックエリア）を現場内で区分し、搬出先を土質別に振り分けることで、受け入れを断られるリスクを減らせる。コンクリート片などのガラが混じる場合は、土と分けて扱う（ガラ混じり土の分別と出し方）。

手法6: 含水比の上昇を管理する

雨の後は含水比が上がり、受け入れ条件を超えることがある。発生土利用基準でも、降水などで含水比の増加が予想される場合は区分を1ランク下げて扱うとしている。以下の対策を講じる。

• 仮置き土にシートをかけ、排水の勾配をとる
• 含水比が高くなった土は、水切りや天日乾燥で含水比を下げられるか検討する
• セメントや石灰で改良する場合は、受け入れ先が改良土を受け入れるかを先に確認する。セメント系の固化材で改良した土を再利用のために供給する場合は、供給する側が六価クロムの溶出試験を行い、結果を利用する側に示す（国土交通省の六価クロム溶出試験実施要領（案））
• 掘削時点で泥状（標準仕様のダンプトラックに山積みできず、その上を人が歩けない状態）のものは、土砂ではなく建設汚泥として廃棄物の扱いになる
• 雨天が続く時期は、搬出先に土の状態を事前に連絡する

手法7: 搬出記録を一元管理する

搬出ダンプの台数・土量・搬入先・日時を記録する搬出管理シートを作成し、日次で更新する。

• 残りの搬出量を日々把握でき、工程管理が容易になる
• 再生資源利用促進計画を作成した工事では、搬出先の管理者に受領書の交付を求め、記載内容が計画と一致するかを確認し、工事の完成から5年間保存する（指定副産物省令第6条）。搬出管理シートと受領書の土量を照合する
• 搬出の実績は、完成後の実施状況の記録と、発注者から求められたときの報告に使う

3. 搬出・処分で差がつく3つの手法

手法8: 複数の搬入先を確保しておく

1か所の搬入先だけに依存すると、その施設の空き容量・受け入れ停止・天候トラブルで搬出が滞る。複数の搬入先を確保し、リスクを分散させる。

ただし、再生資源利用促進計画を作る工事では、使う搬出先を計画に記載し、それぞれ事前確認が必要になる。搬出先を変えたときは計画の変更と発注者への報告も必要なので、候補は早めに計画に反映しておく。

手法9: 運搬業者との連絡体制を整える

搬出当日のダンプ台数変更・ルート変更に迅速に対応できるよう、運搬業者との連絡方法（電話・メッセージアプリ等）と対応担当者を事前に確認しておく。急な工程変更への対応力は、業者選定の重要なポイントになる。

再生資源利用促進計画を作る工事では、搬出先の確認結果を運搬を行う者に通知することも元請業者の義務になっている。連絡体制を決めるときに、通知の方法もあわせて決めておく。

手法10: 処分費の内訳を記録して次回工事に活かす

今回の工事で発生した処分費（受け入れ費＋運搬費）を現場・土質・搬入先別に記録し、社内の見積りデータとして蓄積する。次回の類似工事で見積りの精度が上がり、業者との交渉でも根拠のある比較ができるようになる。

4. 効率化を継続するための管理サイクル

10の手法を散発的に取り組むだけでは、効率化の効果が一時的なものにとどまる。以下のサイクルで継続的に改善を進めることが重要だ。

この4段階を現場管理の標準フローとして定着させることで、担当者が変わっても一定水準の効率化を保ちやすくなる。

まとめ

建設現場での発生土処理の効率化は、計画段階での土量の見込みと搬出先の早期確保から始まる。施工中は土質区分の維持・含水比管理・搬出記録の一元管理が重要で、搬出・処分段階では複数の搬入先の確保と実績の記録が次回工事の見積り精度につながる。

10の手法を一度に導入するのが難しい場合は「着工前の搬出先確保」と「土質別の仮置き区分」の2点から始めると、受け入れを断られるトラブルと搬出先の直前探しという2つの問題を減らしやすい。

• 残土の処分費用がどう決まるかを確認する
• 再生資源利用促進計画書の作り方
• 残土の搬出先を早期確保する（/sell）