大規模造成工事の発生土計画｜搬出時期と受入先の事前調整

宅地・工業団地・物流施設などの大規模造成工事では、発生土の搬出計画が工期とコストの両方に大きな影響を与える。土工バランスの設計段階で搬出量・受入先・搬出時期を具体化していない場合、工事が始まってから「土が出たが搬出先がない」という状況に陥るリスクがある。

本記事では、大規模造成工事の発生土計画の立て方、搬出時期の設定方法、受入先確保の実務手順を解説する。

1. 大規模造成工事における発生土の量と特徴

敷地の広い造成工事では、以下の要因で大量の発生土が生じる。

切土量の多さ 丘陵地・傾斜地の造成では、計画地盤高まで切土する必要がある。説明のための例として、切土深3m・面積30,000m²であれば、単純計算で地山の状態で90,000m³の切土になる。

切土・盛土バランスの不均衡 理想は切土量と盛土量が釣り合うことだが、地形条件や計画地盤高の設定によって切土側が余る場合がある。余った土が「搬出すべき発生土」だ。

土質の多様性 切土面が広く深いため、表土（腐植土）・粘性土・砂質土・礫・岩盤が混在することがある。それぞれ使える用途が異なるため、土質ごとの搬出計画が必要になる。

2. 土工バランス計算の基本

土工バランス計算は、切土量と盛土量を比較し、搬出（余剰土）または搬入（不足土）の必要量を算出するプロセスだ。

計算の手順

1. 設計図書から切土・盛土の土量を集計する

   • 切土量：横断図・縦断図などから算出（3次元の設計データがある場合はそこから算出できる）
   • 盛土量：計画地盤高と現況地盤高の差から算出

2. 土量変化率を適用する

   • 土は地山の状態、ほぐした状態（運搬するとき）、締め固めた状態で体積が異なる
   • ほぐした土量÷地山の土量を変化率L、締め固めた土量÷地山の土量を変化率Cという
   • 河川土工マニュアル（国土技術研究センター）は、土質を細分し難い場合に一般的に採用されている値として、砂質土および砂で L=1.20（標準範囲1.10〜1.30）、C=0.90（0.80〜1.00）、粘性土で L=1.25（1.15〜1.35）、C=0.90（0.80〜1.00）を示している
   • 同マニュアルは、これらの値の画一的な使用は避け、特に大規模な土工事では試験的に掘削・盛土を行って変化率を求めることが望ましいとしている

3. 余剰土量（搬出必要量）を計算する

   余剰土量（締め固め後換算）= 切土量（地山）× C − 盛土量（締め固め後）
   搬出する地山の土量 = 余剰土量（締め固め後換算）÷ C
   

土量バランス計算の例（説明のための例）

• 切土量（地山）：50,000m³
• 盛土量（締め固め後）：35,000m³
• 変化率 C を 0.90 と仮定すると、切土を締め固めた量は 45,000m³
• 余剰土量（締め固め後換算）：45,000 − 35,000 ＝ 10,000m³
• 搬出する地山の土量：10,000 ÷ 0.90 ≒ 11,100m³

搬出量は、再生資源利用促進計画や受領書と同じく地山の土量でそろえておくと、受入先との数量のやり取りで混乱しにくい。運搬の台数を見積もるときは、ダンプの最大積載重量と土の密度から1台で運べる量を出す。なお、河川土工マニュアルは、設計に用いた C が実際より小さかった場合は設計断面どおりに盛土が仕上がっても残土が生じ、大きかった場合は盛土材が不足すると注意している。

3. 搬出計画の作成方法

建設発生土を500m³以上搬出する工事では、元請は法令に基づく「再生資源利用促進計画」を作成し、発注者に提出・説明し、現場に掲示する必要がある。搬出先が盛土規制法の許可等を受けているかの事前確認も求められる。これとは別に、工程と連動した実務上の搬出計画を作り、発注者・受入先と共有しておくと、工事中の調整が楽になる。記載したい主な項目は以下の通りだ。

基本情報

• 工事名・場所・発注者・施工者
• 発生土の総量（m³、地山）・土質区分の内訳

搬出スケジュール

• 工程表との連動（どの工区から何月に何m³搬出するか）
• 1日あたり・1週あたりの搬出量の目安

受入先情報

• 受入地の名称・所在地・受入事業者
• 受入可能量・受入可能期間
• 受入条件（受入れる土質区分・受入費・搬入時間帯）
• 盛土規制法の許可等の確認結果、受領書を交付してもらえるか

搬送計画

• 搬送ルート（経由道路・交差点）
• 使用車両・1日当たり搬出台数
• 道路管理者・沿道住民への説明状況

緊急時対応

• 受入先が受入不能になった場合の代替先
• 仮置き場（ストックヤード）の確保状況

4. 受入先確保の手続きと優先順位

大規模造成の余剰土の受入先は、運搬距離と手続きの手間が小さいものから検討していく。

優先1: 同一事業者の他工事への流用 同じ施工業者が受注している他の造成工事・土工事が近くにあれば、そこで利用できる。運搬距離が短く、受入先を探す手間も小さい。工期と土質が合うかを確認する。

優先2: 近隣の他の建設工事への搬出 近くで同時期に盛土材を必要とする工事があれば、引取先として交渉する。運搬距離が短くなれば運搬費を抑えやすい。受入側の求める土質区分と受入時期を確認する。

優先3: 農地・里山整備などでの活用 農地の嵩上げや農道整備などに使える土質であれば、受入先の候補になる。農地を農地以外にする場合は農地法の転用許可が必要で、農地のまま土を入れる場合の扱いは市町村の農業委員会に確認する。

優先4: 処分場への搬入 上記で吸収できない残りは、土砂処分場・残土処分場に搬入する。受入費は地域・土質・量で大きく変わるため、同じ条件で複数の処分場から見積りを取って比べる。処分場が盛土規制法等の許可を受けているかも確認する。

どの受入先でも、費用を比べるときは受入費だけでなく、運搬距離・1日に受け入れてもらえる台数・待ち時間・土質試験の要否まで含めて比べる。

5. 複数受入先の組み合わせ管理

大規模造成の発生土は、1つの受入先の受入量の上限を超えることが多い。複数の受入先を組み合わせる場合の管理ポイントは以下の通りだ。

受入先ごとの土質・量の割り振り 土質区分ごとに受入先を割り振る。国土交通省「発生土利用基準について」は、第1種〜第4種建設発生土・泥土の区分ごとに、埋戻し・路床・路体・宅地造成などの用途に対する適否の目安を示している。受入側の用途と照らして、良質な土は建設工事の盛土・埋戻しへ、というように振り分ける。

搬出タイムラインの管理 工区の進捗と連動して、どの受入先にいつ何m³搬出するかのスケジュールを管理する。受入先ごとに受入可能期間が異なる（受入先の工事が終われば受入れも終わる等）ため、スケジュールの齟齬が生じないよう調整する。

受入先との連絡ルールの設定 各受入先との窓口担当者・連絡方法・搬入前日連絡の要否などを事前に決めておく。搬出台数が多い日の事前連絡の方法も決めておくとよい。

受領書の管理 再生資源利用促進計画を作る工事では、搬出先ごとに受領書の交付を求め、写しを5年間保存する。受入先が複数なら受領書も受入先ごとに必要になる。

ツチオクでは、搬出する土の量・土質・場所を入れて案件を登録すると、近くに受入拠点を登録した会員にお知らせが届く。受入側からの応募には受入場所・単価・運搬費込みか別かが示され、地図上の距離・金額・評価を見比べて1社を指名できる。受領書などの書類は帳票作成ツールでPDFを作成できる。

6. 工事中の土質変化への対応

設計段階の土質想定と実際の掘削土質が異なることは珍しくない。

含水比が高い場合 梅雨・台風シーズンに切土が集中すると、想定より含水比が高い土砂が発生する。高含水比の土砂は受入先で使える用途が限られ、受入れを断られることもある。対応策としては、仮置き場での水切り・天日乾燥や、石灰・セメント系固化材による安定処理がある。固化材で改良した土は、六価クロムの溶出試験の結果を求められることがある。

岩盤が想定より多い場合 地盤調査の数が少ないと、岩盤の範囲・量が想定と違うことがある。岩砕が多く出た場合は、盛土材として使えるか（粒径・崩れやすさ）を確かめ、受入先を調整する。

汚染のおそれがある土が見つかった場合 工場跡地などの開発では、工事中に汚染のおそれがある土が見つかることがある。その場合は搬出を止め、都道府県等の土壌汚染対策法の担当部署に相談し、法令・条例に沿って対応する。なお、3,000m²以上の土地の形質の変更は、着手の30日前までに都道府県知事等への届出が必要だ（土壌汚染対策法第4条）。事前に土地の利用履歴を調べ、汚染のおそれがある場所を把握しておく。

まとめ

大規模造成工事の発生土計画を工事着工前に整備することは、工期遵守・コスト管理・法令リスク回避の基盤だ。

計画立案の優先事項は4点だ。

1. 土工バランス計算で余剰土量を確定する（土量変化率の適用を忘れず、搬出量は地山の土量で示す）
2. 受入先を運搬距離と手続きの手間の小さい順（自社流用→近隣の工事→農地整備→処分場）に検討する
3. 再生資源利用促進計画と実務上の搬出計画を作成し、受入先・発注者と共有する
4. 土質変化（高含水比・岩盤・汚染のおそれ）への代替プランを準備する

搬出先の確保が着工前に完了しているかどうかが、工事中の現場マネジメントのゆとりを大きく左右する。