分解生成物 (ぶんかいせいせいぶつ / degradation products)
ひとことで言うと
第一種特定有害物質が地中で分解することで生じるおそれのある、別の特定有害物質。
分解生成物は、土壌汚染対策法施行規則の別表第一で、特定有害物質の種類ごとに分解により生成するおそれのある特定有害物質として定められています。たとえばテトラクロロエチレンは、トリクロロエチレン、1,1-ジクロロエチレン、1,2-ジクロロエチレン、クロロエチレンを生じるおそれがあり、トリクロロエチレンはジクロロエチレン類とクロロエチレンを、四塩化炭素はジクロロメタンを生じるおそれがあります。塩素の数が減るにつれて、地下水基準がより厳しい物質に変わる場合があるのが特徴で、最終段階のクロロエチレンは基準値が低く設定されています。土壌汚染状況調査では、調査の対象になる特定有害物質に分解生成物を含めることが規則で定められており、親物質が使われていなくても分解生成物だけが検出されることがあります。
実務での使い方
溶剤を使っていた土地の調査報告書を読むときは、使っていた物質だけでなく分解生成物が調査対象に含まれているかを確認します。受入先に分析結果を示す際も、親物質と分解生成物の両方の結果をそろえておくと説明がしやすくなります。
注意点・よくある誤解
使っていた溶剤の濃度が下がっていても、汚染が減ったとは限りません。分解生成物に置き換わっている場合があるため、両方の濃度の推移を確認してください。
関連法令・関連帳票
- 土壌汚染対策法
- 土壌汚染対策法施行規則
よくある質問
分解生成物は必ず調べる必要がありますか?
土壌汚染状況調査では、対象となる特定有害物質が別表第一に掲げるものである場合、その分解生成物も試料採取等の対象に含めることが規則で定められています。自主的な調査でも、あわせて調べておくと評価の漏れを防げます。