残土の長距離運搬を避ける方法｜近くの受入先を早く見つける手順

建設発生土の搬出先を「いつもの業者任せ」にしていると、現場の近くに受け入れてくれる先があっても、遠くの受入先に運ぶことになっている場合がある。搬出先までの距離は、運搬費・運行台数の段取り・燃料とCO2に直接効く。

本記事では、残土の長距離運搬を避けるための実践的な方法と、搬出先を距離で比べるときの考え方を解説する。

1. 長距離運搬がコストに与える影響

運搬費は、主に「何台で運ぶか」と「1台あたりにいくらかかるか」で決まる。

• 台数: 土量 ÷ 1台あたりの積載土量。ダンプに積める量は最大積載量（重量）で決まり、地山の密度1.8t/m³の土なら10t車で約5.56m³（10 ÷ 1.8）が上限の目安になる。河川土工マニュアル（国土技術研究センター）の参考表でも、10〜11t車の積載土量の目安は土砂で約6.1m³（地山の密度1.8t/m³）とされている
• 1台あたりの費用: 距離が延びると、燃料だけでなく往復の時間が延び、1台が1日に運べる回数が減る。運搬費を「1台1日いくら」で見積もる場合は、回数が減る分だけ台数あたりの費用が上がる

距離と運搬費の関係は、運搬単価の決め方（1台あたり・1日あたり・m³あたり）、道路の混み具合、受入先での待ち時間で変わる。地域別・距離別の公的な運搬単価の資料はないため、同じ土量・同じ条件で、距離の違う複数の搬出先について見積りを取って比べるのが確実だ。

2. 長距離運搬になってしまう3つの理由

近くに受入先があっても長距離搬出になってしまう主な理由は3つある。

理由1: 搬出先を運搬業者に任せきりにしている

運搬業者に搬出先ごと任せると、その業者がふだん使っている受入先に運ばれることがあり、現場から近いかどうかは確認しないと分からない。建設発生土を500m³以上搬出する工事などでは、元請業者が搬出先を記載した再生資源利用促進計画を作り、搬出先の許可・届出を事前に確認する義務がある（指定副産物省令第8条）。搬出先の所在地と距離は、元請として把握しておく必要がある。

理由2: 受入先を探す手段が限られている

「近所に受入先があるかもしれないが探し方が分からない」ということがある。公共工事の間では情報交換の仕組みが整えられてきたが、民間の工事や小規模な工事では、取引先への問い合わせや口コミで探すことになる場合がある。

理由3: 着工直前まで搬出先を決めない

工事が始まってから慌てて搬出先を探すと、近くの受入先は受け入れ枠が埋まっていたり、条件の確認が間に合わなかったりする。計画的に早く探し始めないと、遠くの受入先しか選べなくなることがある。

3. 近距離受入先を見つける方法

方法1: マッチングサービスを使う

ツチオク（/sell）では、現場の場所・土質・土量・搬出予定の時期を登録すると、近くに受入拠点を登録している会員にお知らせが届く。受入側から応募（受入場所・単価・運搬費込みか別か）が入れば、距離・金額・評価で並べて比べ、1社を選べる。地図で現場と受入場所の距離を確認できるので、距離を比較の軸にしやすい。一時保管の場所を探す場合はストックヤード検索（/stockyards）も使える。

方法2: 地域の建設業者・造成業者に打診する

現場近くで造成工事や農地整備を行っている事業者に直接打診する方法。業界団体の会員名簿を活用したり、地域の建設会社に電話で打診したりすることで受入先が見つかることがある。

手間はかかるが、費用をかけずに試せる方法だ。

方法3: 公共工事の土量情報を確認する

公共工事の間では、土を出す工事と使う工事の情報を共有する取り組みが進められている。国土交通省「建設リサイクル推進計画2020」によると、中部地方では建設発生土の工事間利用を進めるため、予定段階から公共工事の土量調査を毎年行い、関係機関に情報を提供している。公共工事の受注者は、発注者に土の利用先の情報を確認するとよい。

4. 距離の違いを比べる計算例

説明のための例: 2,000m³を片道35kmと片道12kmの搬出先に運ぶ場合

条件は仮定で、最大積載量10t・地山の密度1.8t/m³として1台で約5.56m³、2,000m³で360台とする。

CO2は、経済産業省・国土交通省の共同ガイドライン（Ver.3.2）にある軽油の排出係数2.62kg-CO2/Lと、10t級ダンプの見なし燃費2.86km/L（燃費基準の達成が確認できない車両）で計算した。延べ走行距離が約3分の1になるので、燃料とCO2も約3分の1になる。

運搬費も走行距離と時間が減る分だけ下がりやすいが、実際の金額は受入先の料金と運搬単価の決め方で変わる。「近いが受入料金が高い」「遠いが受入料金が安い」といった組み合わせもあるため、受入料金と運搬費を合わせた総額で比べる。

5. 近くの受入先を確保するための実践手順

ステップ1: 土量と土質の見立てができたら探し始める

受入先探しは「工事が始まってから」ではなく、土量と土質の見立てができた段階で始める。早く探し始めるほど、応募や回答を待つ時間が取れ、複数の受入先を比べられる。

ステップ2: 土質情報を正確に伝える

受入先が受け入れ可否を判断するために必要な情報を正確に伝える。

• 土質区分（第1種〜第4種・泥土）の見立てと、試験結果があればその値
• 含水比の状態（雨の後か、湧水があるか）
• 汚染のおそれ・廃棄物の混入の有無
• 発生土量（地山量かほぐした量か）と搬出スケジュール

ステップ3: 距離と総額で比べる

複数の受入先候補が集まったら、距離と総額を並べて比べる。受入料金が多少高くても、運搬費が下がって総額が安くなることがある（運搬費の計算方法）。

ステップ4: 複数の受入先を確保してリスクを分散する

1か所だけに頼らず、複数の受入先を確保しておく。受入先の工事延期や受け入れ停止に備えたバックアップがあると、搬出計画を組み替えやすい。再生資源利用促進計画を作る工事では、搬出先を変えたときに計画の変更と発注者への報告も必要になるので、候補は早めに計画に反映しておく。

まとめ

残土の長距離運搬は、搬出先の任せきり・受入先を探す手段の不足・探し始めの遅れで起きやすい。搬出先までの距離は、運搬の台数と時間、燃料とCO2に直接効くため、搬出先を選ぶときは距離を比較の軸に入れる。

受入先探しを早めに始め、距離と総額（受入料金＋運搬費）で複数の候補を比べることが、長距離運搬を避ける近道になる。

• 近距離の残土受入先を探す（/sell）
• 建設発生土のCO2排出量の計算方法